東日本大震災の被災地を自転車で巡る「ツール・ド・東北２０１６」（河北新報社、ヤフー主催）で新設される「牡鹿半島チャレンジグループライド」は、官民 連携をより強化し、国の地方創生加速化交付金も活用する。関係者は１１日の記者会見で「一年を通したサイクルツーリズムにつなげる」と、被災地の交流人口 拡大に意欲を示した。
交付金はグループライド基本設計、石巻市が取り組むサイクルツーリズムの環境整備などに充てられる。交付を申請した亀山紘市長は「通年でライダー受け入れを可能にし、被災地の皆さんと連携して交流人口の増加を図る」と強調した。
宮城県は被災した石巻－松島、仙台－亘理の両自転車専用道路の復旧を進め、１７年以降、順次開通させる。村井嘉浩知事は「将来は大会コースにしてほしい。サイクルツーリズムは仙台空港の民営化で加速する観光集客の目玉になる」と語った。
一力雅彦河北新報社社長は「交流人口拡大の課題解決に向け、ツーリズムと自転車催事を融合させたグループライドを通年観光に生かしたい」と述べた。
宮坂学ヤフー社長は「大会は規模、エイドステーションの質、参加者のリピート意向、いずれも日本一だ。大会の時だけではなく、一年中、自転車に乗る文化を創っていきたい」と意気込みを示した。
