＜レンタルビデオ店＞相次ぐ中小廃業　値下げやネット配信で

全国のレンタルビデオ店が減少の一途をたどり、ピークだった１９９０年の４分の１近くになっている。大手の値下げ競争に中小店が耐えきれず廃業が相次ぐうえ、インターネットを通じた動画配信の拡大で市場規模も縮小しているためだ。高齢者をターゲットにするなど各店は生き残りの道を模索している。
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　「ここ数年で２店舗を閉め（うちが経営しているのは）もうここだけ」。横浜市のレンタルビデオ店の男性経営者（４１）は嘆息した。
　昔は１泊２日１０００円のレンタル料でも客足が絶えなかった。しかし店舗数急増に伴う競争激化で料金相場は崩れ、大手店舗では貸し出し開始から１年を過ぎた「旧作」は７泊８日１００円が定着。新作を大量仕入れできない店は淘汰（とうた）された。
　インターネット上の動画配信も追い打ちをかける。携帯電話大手３社が今年に入り、自宅のテレビでネット動画を楽しめるサービスをそろって始めた。新作はまだ少ないが、月額５００円程度で映画など約７０００点を見られるプランもある。
　日本映像ソフト協会（東京都中央区）によると、レンタルビデオ店は９０年末の１万３５２９店をピークに、２０１２年末は３６４８店に激減した。ＴＳＵＴＡＹＡ（約１５００店舗）とＧＥＯ（約１２００店舗）の大手２社で７割を占める。業界全体の年間売上高も１２年は約２５８４億円と、ピークの０４年から１０００億円以上減った。
　業界誌「月刊ビデオ・インサイダー・ジャパン」前編集長の林健太郎さん（３７）は「今後は６０～７０歳代の取り込みが鍵」と指摘している。【飯田憲】