河北新報社とマクロミル（東京）の復興に関する共同調査で、東京五輪の印象や認知度を聞いた。大会が掲げる「復興五輪」の理念が明確かどうかについて、「明確ではない」が５３．８％（前年比５．３ポイント減）と過半数を占め、疑問視する見方が依然根強いことが分かった。
調査結果はグラフの通り。五輪が被災地の復興に役立つかどうかに関しても「役に立たない」が４４．８％（１．６ポイント減）を占めた。
地域別では、理念が「明確ではない」との回答は被災３県沿岸部の被災者が５７．３％に上り、首都圏でも４８．７％となった。復興に「役に立たない」は被災者４６．９％、首都圏４０．１％だった。
東京五輪では宮城県利府町で男女のサッカー競技、福島市で野球・ソフトボール競技の一部試合が開催される。東北での競技開催の認知度を聞いたところ、宮城での開催を「知っている」は全体の平均で３４．１％、福島での開催は２６．８％にとどまった。
県別では宮城の回答者の６１．７％、福島の５４．１％がそれぞれ地元での競技開催を「知っている」とした。首都圏の認知度は宮城のサッカーが１７．９％、福島の野球・ソフトボールは２０．２％だった。
「五輪が東北の復興に役立つために必要なこと」も自由回答で聞いた。「観戦で被災地を訪れた人が、継続的に観光などで訪問する」仕組み作りや、「世界に向けた東北の農産物や祭りの紹介」を求める意見が目立った。
