電通は、「2022年 日本の広告費」を発表した。2022年（1～12月）の日本の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定している。
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2022年の日本の総広告費、7兆1,021億円で過去最高に
2022年の総広告費は、通年で7兆1,021億円（前年比104.4%）となり、1947年に推定を開始して以降、過去最高となった。そのうちインターネット広告費は3兆912億円（前年比114.3%）となり、わずか3年で約1兆円増加している。
媒体別では「インターネット広告費」が全体の43.5％を占める
- マスコミ四媒体広告費
マスコミ四媒体広告費は2兆3,985億円（前年比97.7%）。「ラジオ」は増加したものの、「新聞」「雑誌」「テレビメディア」は減少した。 - インターネット広告費
インターネット広告費は3兆912億円（前年比114.3%）と二桁成長に。総広告費における「インターネット広告費」の構成比は43.5％まで増加している。また、テレビ番組の見逃し配信やリアルタイム配信サービスなどの「インターネット動画配信」の広告費を推定範囲とする「テレビメディア関連動画広告費」は、350億円（前年比140.6%）と高い伸びを示した。 - プロモーションメディア広告費
プロモーションメディア広告費は1兆6,124億円 （前年比98.3%）と微減も、社会・経済活動の緩やかな回復に伴い、「屋外広告」「交通広告」「折込広告」は前年を上回る結果となった。
調査概要
- 【調査対象】日本国内に投下された2022年（1～12月）の広告費
関連リンク:
プレスリリース
https://www.dentsu.co.jp/news/release/2023/0224-010586.html
