ランキング・データ

スマホ聴取が増加中のラジオ！最もラジオ好きの都道府県はどこ？ ビデオリサーチではラジオ聴取に関するデータとして、首都圏・関西圏・中京圏において定期的に「ラジオ個人聴取率調査」を実施していますが、今回紹介する「J-RADIO」は各県ごとの日頃...

内閣府は20日までに、会社などの組織に属さず仕事をする「フリーランス」として働く人が306万～341万人で、就業者全体約6600万人の5％程度を占めるとの試算をまとめた。ITの進展や企業の副業・兼業の拡大でさらに増える可能性がある。政府は「...

少子化の進行にもかかわらず、ベビーフードが売り上げを伸ばしている。商品を刷新するなど、メーカーがさらにテコ入れする動きもある。背景を探った。（内田淑子） 　棚いっぱいに瓶詰やレトルト、フリーズドライなど様々なベビーフードが並ぶ。「豚肉と緑黄...

お盆が近づき、帰省や旅行などで高速道路を利用する方も多くなる季節になりました。総合旅行サイト「エアトリ」が「サービスエリア・パーキングエリア」に関するアンケートを実施。グルメ編や景色編の人気だったのは？総合ランキングもあわせて紹介します。 ...

この10年ほどで、建設業界の勢力図が大きく変わっている。そして、その中でハウスメーカーがゼネコンを傘下に収めるという出来事が起こっている。それはなぜ起こったのか、そして傘下に収めるにあたりどのような狙いがあり、その取り組みでどのような成果を...

ビデオリサーチは7月30日、関東・関西・名古屋3地区の各民放5局を対象に2019年上半期（1月～6月）のテレビCM出稿動向を発表した。総出稿量を見ると、関東・関西は昨年の下半期と比べて微減。名古屋ではスポットCMの微増により、総出稿量も微増...

◇不採算店の閉鎖 　ジーンズ量販店の店舗数が減少している。若者のジーンズ離れや過去の拡大路線の反動などが背景にある。大手ジーンズ量販店は、既存店の閉鎖や商品構成を見直し業績回復を狙う。 　「Mac-House」を展開する（株）マックハウス（...

ちょっと前まで当たり前のように使っていたのに、気が付けばいつの間にか使われなくなっている言葉「死語」。流行に敏感な若者の間では「死語」になりつつある言葉も多数存在するようです。そこで今回は、「死語」だといわれたらショックな言葉について探って...

帝国データバンクは7月30日、2019年6月時点の企業概要データベース「COSMOS2」（約147万社収録）から企業（個人、非営利、公益法人など除く）の社長出身大学データを抽出し、約27万4000人の出身大学をランキング形式で集計した結果を...

2018年の日本人の平均寿命は女性が87.32歳、男性が81.25歳となり、ともに過去最高を更新したことが30日、厚生労働省が発表した簡易生命表で分かった。前年に比べ、女性は0.05歳、男性は0.16歳延び、それぞれ7年連続のプラスとなった...

吉本興業所属のお笑い芸人・宮迫博之（49）や田村亮（47）らが、反社会的勢力の会合に参加し、金銭を受領していた“闇営業”問題は、従前から吉本興業内に存在した主流派と反主流派の根深い対立構造を浮き彫りにし、吉本vs.芸人の「全面戦争」に発展。...

県は、２０１８年の県内人口動態統計（概数）を発表した。１人の女性が生涯に産む子どもの数を示す合計特殊出生率は１．３０で、前年を０．０１ポイント下回った。都道府県別では４４位（前年４５位）だった。 ＜出　生＞ 　出生数は１万６２１１人で、前年...

家計の消費支出に占める食費の割合を「エンゲル係数」という。エンゲル係数は豊かになるほど下がり、貧しくなるほど上がるという法則がある。ところが日本では2005年の22.9％が最も低く、それ以降、急上昇し、直近の2018年は25.7％となってい...

若手の賃金が比較的高く年間総労働時間が少ない会社はどこか。 今回は『CSR企業総覧（雇用・人材活用編）』2019年版のデータを使い、大卒30歳平均賃金が30万円超を対象にした、年間総労働時間が少ない会社をランキングした（全体のランキングは『...

Z世代＝インスタ消費は本当か？ 　1996年以降に生まれた若者達を表現する言葉、Z世代。彼らはソーシャルネイティブとも呼ばれ、「Z世代と言えば、インスタ消費」の印象が強い。 　「“インスタ映えする場所や食べ物の写真を撮りたいから、行動を起こ...

旅行情報誌「関東・東北じゃらん」を企画・編集するリクルートライフスタイル（東京都）が２４日発表した東北の人気観光地ランキング調査結果によると、「宿泊旅行で行って良かった観光地」の５位に福島市・飯坂温泉・土湯温泉・高湯温泉が選ばれた。 　７位...

未婚女性に聞くと、6割は「結婚相手の年収は700万円以上」と答えるという。なぜ女性は現実離れした高所得者を探すようになったのか。中央大学文学部の山田昌弘教授は「若い男性の経済格差が広がり、女性はその収入をより強く気にせざるを得なくなった」と...

MMD研究所は、「2019年7月QRコード決済の満足度調査」の結果を発表した。利用頻度が最も高いのは「PayPay」、総合満足度とNPS(顧客推奨度)は「メルペイ」が1位という結果となった。調査方法はインターネット調査。対象は18歳から69...

10年以上前から「若者の活字離れ」がテレビや新聞、雑誌などで話題になっています。ところでこの「若者の活字離れ」は、本当に若者が雑誌や新聞を読まなくなっただけのことなのでしょうか。 ここでは「若者の活字離れ」の本当の理由を、博報堂生活総合研究...

インターネット調査会社のマイボイスコム（東京都千代田区）は「コンビニ弁当」に関する調査結果を、2019年7月10日に公表した。 集まった1万237件の回答から、コンビニ弁当の利用頻度や選ぶ基準、また「お弁当が一番おいしいと思うコンビニエンス...

約3万人を対象としたインターネット調査により、日本人の消費生活の実態に迫る連載企画。若年層がよく利用するカフェやファストフード店を見ていくと、選ばれるのは、安くてうまくて早いに加えて、ポジションが明確な店。今話題のタピオカを扱う台湾茶専門店...

現代人は日頃どんなものを食べているのか。厚生労働省の「国民健康・栄養調査」を調べた統計データ分析家の本川裕氏は、「とりわけ『食料に困っている者』は全体平均に比べ、米や小麦などの穀物や豚肉を多く食べていることがわかった」という――。 ■連載を...

2019年7月9日(日本時間)に「IWC(インターナショナル・ワイン・チャレンジ) 2019」SAKE部門のチャンピオン・サケとグレートバリュー・アワードがロンドンで発表されました。 世界最大規模のワイン品評会「IWC(インターナショナル・...

全国の家電量販店やECサイトでPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、2019年6月のSIMフリースマートフォン（スマホ）市場の販売台数シェアでASUSがファーウェイを逆転し、首位に立った。両社の順位がひっくり返るのは16年10...

6月17日に発売を開始した『都市データパック2019年版』では、地方自治体に関連するさまざまな統計データを収録している。東洋経済オンラインでは、『都市データパック2019年版』の掲載データから、人口問題に関連したランキングを紹介している。 ...

19位　久慈暁子（24・フジテレビ） 「アナウンスが下手すぎる」（28・女） 「美人だがつまらない。表情が乏しく、台本読んでいる感が丸出し」（43・女） 「インタビューの内容があまりにも希薄」（52・女） 19位　大下容子（49・テレビ朝日...

米独立記念日の４日、ニューヨークのコニーアイランドで、ホットドッグの早食い大会があった。１０分間で何個食べられるかを競う毎年恒例のイベント。１５人が参加した女性部門では、ラスベガス在住の須藤美貴さん（３３）が３１個をたいらげ、６連覇を達成し...

宮城県仙台市で開催された「仙台日本酒サミット2019」の結果が7月3日に発表されました。 「仙台日本酒サミット2019」に参加するのは、全国約80軒の先進地酒蔵の代表者(蔵元や杜氏)と、全国各地の有力地酒販売店約100店の代表者です。 サミ...

生活が「苦しい」と答えた世帯の割合が４年ぶりに増えた。 厚生労働省がまとめた２０１８年の国民生活基礎調査によると、生活が「大変苦しい」「やや苦しい」と回答した世帯の割合は４年ぶりに増加し、５７．７％だった。また、１世帯あたりの平均所得は５５...

上位を占めるのは、音楽系コンテンツ 6月27日、博報堂DYメディアパートナーズと博報堂の共同研究プロジェクト「コンテンツビジネスラボ」は、全11カテゴリ・計1000以上のコンテンツに関する「リーチ力・支出喚起力ランキング」（2019年版）を...

【ロンドン時事】日本の「ブランド力」は世界最高－。英フューチャーブランド社が２５日発表した国・地域の評判を基準とした「フューチャーブランド・カントリー指数」のランキングで、日本が１位となった。製品・サービスの信頼性のほか、健康的な食事や自然...

今年14回目となる「メディア定点調査」は、メディア接触時間、メディアイメージ、サービスの利用状況から意識・態度に至るまでメディア生活全般をとらえるために、年1回定点観測している時系列調査です。時系列分析から見えてきた生活者の意識やメディア行...

職場では長時間のデスクワーク、自宅ではテレビやスマートフォン…。現代人は１日の約６０％を座って過ごすとされ、なかでも日本人が座っている時間は世界トップクラスだというデータも。近年、そんな「座りすぎ」が健康に悪影響を及ぼす恐れがあるとの研究結...

博報堂の「博報堂金融マーケティングプロジェクト」は6月20日、「モバイル決済サービス（携帯電話を接触させたり、コードを表示したりして決済を行うサービス）」に対する意識・利用実態について2万人を対象に調査を実施。その結果を発表した。 「1カ月...

スパ・温泉施設情報サイトの「ニフティ温泉」が発表したこのランキング。掲載されている全1万5546施設を対象に、2019年4月1日から6月15日の詳細ページ閲覧数により決定されたものだ。言わば、みんなが気になったランキングと言えるだろう。 そ...

便秘は女性に多く、厚労省の国民生活基礎調査（2013年）によれば、便秘を訴える人は男性が26％なのに対し、女性は48.7％もいる。 　だが、男性も60代以上になると便秘を訴える人が年々増え、80代ではその割合が女性と同じになる。男性も加齢と...

2019年にデビューしたSUPER GTのルーキーレースクイーンの中から人気No.1のレースクイーンを決定する「日本レースクイーン大賞2019新人部門」。 ファーストステージの投票が5月20日よりスタートし6月5日まで行われ、投票により上位...

家賃の目安は「手取りの3分の1」と言われるが、実際どの程度の人が多いのだろうか。今回はキャリコネニュースの「年収と家賃アンケート」から、「年収300万円台」と回答した人の声を紹介したい。 東京都在住者の家賃は全体的に「6～7万円」という人が...

日本広告審査機構（JARO）は6月19日、2018年度の広告審査に関する統計をまとめた。総受付件数は1万1051件（前年度1万300件）で、前年度比107.3%となった。内訳は「苦情」8386件（同 7547件）、「照会」1669件（同17...

働く人のお小遣いが、過去2番目に低い金額となった。 新生銀行が発表した2019年の「サラリーマンのお小遣い調査」によると、男性会社員の毎月の平均のお小遣いは3万6,747円と、2018年に比べて3,089円減少し、1979年の調査開始以来、...

宮城県は、県内の消費者が買い物する地域を調べる２０１８年消費購買動向調査（商圏調査）の結果をまとめた。各商圏を訪れる地域内外の買い物客数（吸引人口）は仙台市以外の１０商圏で減少。仙台への一極集中と、それ以外の地域の商業基盤の衰退傾向が鮮明に...

スカイトラックスは6月18日（現地時間）、毎年恒例のベストエアライン・ランキングを発表、ランキングはさまざまなカテゴリーにわたる。 キャビンの清潔さでは、エバー航空がトップに輝いた。 ランキングは、座席、カーペット、洗面室などの清潔さについ...

レントの人気のバロメーターのひとつにCM出演数がある。年末などの節目のタイミングになると各社が「CM契約社数ランキング」や「CM出演秒数ランキング」といったデータを公開している。「あぁ確かにあの人最近よく出てるなぁ」「やっぱり上戸彩は唯一無...

Image: Statistica Chart based on CIPA data カメラ出荷台数の推移 Appleが殺そうとしているものにも名前があがらないのは、もうダメージ・ダンだからなのか…。 日本のオリンパス、カシオ、キヤノン、富...

仙台商工会議所と仙台市は、市中心部で金曜日（５月２４日）と日曜日（２６日）に実施した通行量調査の結果（速報）をまとめた。両日ともＪＲ仙台駅・東西自由通路がトップで、調査を始めた１９７２年以降で最高を記録した。ペデストリアンデッキ・エスパル前...

20〜40代の未婚の男女を対象にした内閣府の意識調査で、結婚したくても適当な相手に巡り合わないと感じている人が46.8％に上り、そのうち61.4％は相手を探す行動を何もしていないことが分かった。担当者は「出会いの機会がなく、能動的に動けない...

【ニューヨーク共同】国連経済社会局は17日、65歳以上の人口に対する25～64歳の人口の比率を示す「潜在扶養率」が、2019年には日本が世界最低の1.8を記録したとの統計を発表した。少子高齢化の影響で、年金加入者である生産年齢層の負担が増し...

学習院大学の客員教授になってから丸三年、日常的にZ世代に囲まれて過ごすようになった。講義だけではない。学生たちから「とんとん」と呼ばれ、朝から晩までLINEやSlackで数百人とつながり、若者の大学生活に溶け込む日々をおくっている。本稿では...

定年後研究所は6月4日、70歳定年・雇用延長に関する調査結果を発表した。調査は4月下旬から5月初旬にかけて、定年制度のある組織に在籍する40～64歳男女516人を対象に行った。 70歳定年制を「歓迎できる」という人は42.6％。一方で「困惑...

企業に年5日の有給休暇取得を義務付けるなどした働き方改革法について、有休の日数が十分かを聞いたところ、「十分でない」との回答が5割近かったことが時事通信社が5月に実施した「労働環境」に関する世論調査で分かった。 　年10日以上の有休が与えら...