卵をはじめとする食品価格の高騰や、昆虫食などの新たな食べ物の登場を消費者はどう受け止めているのか。河北新報社が１０月に実施したアンケートでは、価格高騰対策として食事の品数を減らしたり、外食を控えたりする人が多かった。
食品高騰「外食しなくなった」
「卵１パック（１０個）をいくらまでなら買うか」との質問には、２００円台との答えが最も多く４６％。２００円未満は２０％で２番目だった。３００円台（１９％）、５００円以上でも買う（９％）、４００円台（６％）と続いた。スーパーなどの小売店で値上げが顕著だが、消費者は引き続き、割安な卵を求めている。
「肉や卵、乳製品を買う際に最重視する点」は品質（４０％）と価格（３５％）がほぼ拮抗（きっこう）し、原産地（２２％）を上回った。
品質派は「そこそこの品質で低価格の物がいい」（３０代専業主婦女性）「安いのは質が悪そう」（６０代会社員男性）。価格派は「物の値段が上がっている」（６０代会社員男性）「品質も気になるが、家族が多い」（６０代パート女性）と説明した。
食品価格の高騰による影響は多くの人が「買いだめをしなくなり、買い物に行く回数も減った」（３０代パート男性）「菓子や果物を買うことが減った。外食もほとんどしなくなった」（６０代専業主婦女性）などと答えた。
献立の見直しに切り込む家庭もあり「食卓の品ぞろえが減った。毎日、腹八分目」（５０代派遣女性）「卵料理を減らし、お弁当に入れるミニトマトをやめた」「彩りを添えるための食材は買わなくなった」（４０代パート女性）といった声もあった。
アンケートは１０月１３～１５日に「読者とともに 特別報道室」のＬＩＮＥ（ライン）で友だち登録する人に実施し、１８６人から回答があった。一般の世論調査とは異なる。
食料自給率「知らない」61％
河北新報社のＬＩＮＥアンケートで「２０２２年度の国内食料自給率（カロリーベース）が３８％、飼料自給率は２６％」と知っていた人は３９％、知らなかった人は６１％だった。自給率が低迷する一方、牛乳の廃棄やコメの生産抑制を疑問視する意見もあった。肉に代わる新時代のタンパク源として期待される昆虫食は、日常の食事としては浸透していないようだ。
新型コロナウイルスの影響で消費が落ち込んだ牛乳が廃棄されたことに関連し「酪農家が廃棄を余儀なくされているのに、自給率が低いのはなぜか」（５０代専業主婦女性）「乳製品の過度な輸入や牛乳の破棄が気になる。原乳が余っているのに加工品の価格が高騰していく」（３０代アルバイト女性）との声が上がった。
毎年、生産量の削減を求められるコメは「有効活用すれば農家も大変な思いをしなくて済む」（４０代会社員女性）「休耕田を活用して食料や飼料の自給率向上を」（４０代会社員男性）との提案があった。
「生産者の収入と労力が見合っていない」（３０代専業主婦女性）「戦後、給食でパンを食べさせて小麦の輸入が増えた。今からでも遅くないので地産地消を強化すべきだ」（６０代無職男性）と抜本対策を求める意見もあった。
昆虫食については、食事に取り入れたくない（６５％）が、取り入れたい（１６％）を圧倒した。「摂取後の健康被害がないか不安。見た目にも絶対無理」（５０代公務員女性）など拒絶感が強かった。
「子供時代にイナゴを食べたことがあり、栄養になるのであれば食材に使用してかまわない」（７０代無職男性）「安価で栄養がある」（５０代公務員男性）といった声は少数派だった。
