サッカーのＪリーグは１９日、東京都内で理事会を開き、開幕時期を現行の２月から８月に変更するシーズン移行を全会一致で決定した。２０２６～２７年シーズンから実施する。欧州の主要リーグとシーズンが一致することで選手の移籍が円滑になるほか、猛暑下の試合数が減って選手のパフォーマンスが向上することなどの利点がある。
野々村芳和チェアマンは記者会見し「ここからが大事。１０、２０、３０年後に日本のサッカーが世界に追い付けて、小さな子どもたちがより大きな夢を描けるようになったと言ってもらえるような行動を、Ｊクラブの皆さんと協力してやっていきたい」と述べた。
２６年からは８月第１週ごろに開幕し、翌年５月最終週ごろに閉幕。１２月第２週の後に冬季中断期間に入り、翌年２月第３週ごろに再開する。
降雪地域を本拠地とするクラブには反対や懸念の声も残る。野々村チェアマンは「決まったからこれで終わりとは思っていない」と語った。Ｊリーグは環境整備やキャンプ費用の支援のため、現時点で約１００億円を拠出する考えで、日本サッカー協会とも協力する。
シーズン移行はこれまでも議論されながら実現しなかったが、２月から議論を再開。今月１４日の実行委員会でＪ１、Ｊ２、Ｊ３の全６０クラブに移行の賛否を問い、５２クラブから賛同を得ていた。
仙台「解決策を求め続ける」
Ｊリーグの２６年からのシーズン移行決定を受けて１９日、東北の主要クラブからは、賛同の意見とともに、課題解決の必要性を訴える声が上がった。
Ｊ２仙台を運営するベガルタ仙台の板橋秀樹社長は「決定を尊重する」とした上で「ファン、サポーターが納得できる解決策を求め、引き続き議論に関わっていく」と課題解消に至っていないとの認識を示した。
Ｊ２仙台は１４日にあった全クラブの賛否を問う実行委員会で「現段階ではシーズン移行を決めず、数カ月の検討期間を目安に継続検討する」に投票。１３日にはシーズン移行に反対を表明した上で、平日開催増に伴う集客への影響や臨時支出増加などの解決策が提示された場合に協力する姿勢を示していた。
山形「ファン楽しめるよう」
Ｊ２山形の相田健太郎社長はオンライン取材に「クラブとして可能と判断した。前向きに捉え、サポーターに楽しんでもらえるコンテンツになるよう対応したい」と賛意を示した。
降雪地の山形はリーグ開幕からアウェーで連戦するのが通例で、今季も敵地で４試合をこなしてからホームに戻った。積雪が多い年はホーム開幕前にサポーターが総出でスタジアムの除雪作業を行う。
相田社長は以前から、冬季中断により現行と日程に大きな変化がないと受け止めていた。「８月の開幕と５月の終了がホームで開催可能となり、夏場になる開幕前のキャンプも地元でできる」と見通しを語る。
シーズン中の選手の海外移籍による戦力低下の防止などにも「Ｊ１昇格を念頭に置いて活動する上で真剣に考えないといけない」と同調した。
Ｊ２秋田の岩瀬浩介社長はホームページ上で「残された課題に対し皆さまのご意見をいただきながら、降雪地のクラブとして引き続き働きかけていく」と見解を示した。
